- 2270
- 2026/10/09
- 時価
- 2224億円
- PER 予
- 8.56倍
- 2010年以降
- 4.55-40.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.51-1.82倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.87%
- ROE 予
- 10.03%
- ROA 予
- 5.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 2132億4200万
- 2016年3月31日 -5.15%
- 2022億5000万
個別
- 2015年3月31日
- 1938億3500万
- 2016年3月31日 -6.73%
- 1807億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2016/06/29 10:44
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社および国内連結子会社では、建物以外の減価償却方法について、従来、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度から、定額法に変更しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 4.減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。2016/06/29 10:44
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2016/06/29 10:44
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損および固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 10:44前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)固定資産売却損 機械装置及び運搬具外 20百万円 6百万円 計 20 6 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 10:44前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 60百万円 11,615百万円 機械装置及び運搬具 61 17 工具、器具及び備品外 4 0 計 126 11,633 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 2016/06/29 10:44
固定資産除却損 建物及び構築物 251百万円 346百万円 機械装置及び運搬具 421 925 工具、器具及び備品外 49 124 計 722 1,396 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※6 有形固定資産の取得価額から国庫補助金等により控除した圧縮記帳累計額2016/06/29 10:44
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 10:44
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 10:44
(注)繰延税金資産の算定に当たり前事業年度において繰延税金資産から控除された金額は6,144百万円、前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 退職給付引当金 5,845 4,721 有形固定資産 2,368 1,446 無形固定資産等 135 139 その他 140 258
当事業年度において繰延税金資産から控除された金額は5,978百万円です。 - #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 10:44
(注)繰延税金資産の算定に当たり前連結会計年度において繰延税金資産から控除された金額は7,191百万円、当連結会計年度において繰延税金資産から控除された金額は6,611百万円です。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 金融商品評価差額 77 198 有形固定資産等 3,282 2,385 無形固定資産等 169 183 長期未払金 92 105
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2016/06/29 10:44
定額法を採用しております。