三菱総合研究所(3636)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 27億5800万
- 2009年9月30日 +8.01%
- 29億7900万
- 2009年12月31日
- -3億9200万
- 2010年3月31日
- 16億7800万
- 2010年6月30日 +51.13%
- 25億3600万
- 2010年9月30日 -0.79%
- 25億1600万
- 2010年12月31日
- -6億3700万
- 2011年3月31日
- 10億100万
- 2011年6月30日 +20.48%
- 12億600万
- 2011年9月30日 +4.06%
- 12億5500万
- 2011年12月31日
- -6億8100万
- 2012年3月31日
- 6億8200万
- 2012年6月30日 +69.21%
- 11億5400万
- 2012年9月30日 -1.21%
- 11億4000万
- 2012年12月31日
- -3億1000万
- 2013年3月31日
- 15億5000万
- 2013年6月30日 +70.77%
- 26億4700万
- 2013年9月30日 +8.99%
- 28億8500万
- 2013年12月31日
- -7億4700万
- 2014年3月31日
- 21億600万
- 2014年6月30日 +40.36%
- 29億5600万
- 2014年9月30日 +15.19%
- 34億500万
- 2014年12月31日
- -4億7200万
- 2015年3月31日
- 21億200万
- 2015年6月30日 +52.28%
- 32億100万
- 2015年9月30日 +15.34%
- 36億9200万
個別
- 2008年9月30日
- 23億3100万
- 2009年9月30日 -3.17%
- 22億5700万
- 2010年9月30日 -22.33%
- 17億5300万
- 2011年9月30日 -53.22%
- 8億2000万
- 2012年9月30日 +23.9%
- 10億1600万
- 2013年3月31日 -16.04%
- 8億5300万
- 2013年9月30日 +92.73%
- 16億4400万
- 2014年9月30日 +50.3%
- 24億7100万
- 2015年9月30日 +6.15%
- 26億2300万
- 2016年9月30日 -21.24%
- 20億6600万
- 2017年9月30日 -6.49%
- 19億3200万
- 2018年9月30日 +41.1%
- 27億2600万
- 2019年9月30日 -3.6%
- 26億2800万
- 2020年9月30日 +5.71%
- 27億7800万
- 2021年9月30日 +46.62%
- 40億7300万
- 2022年9月30日 +6.87%
- 43億5300万
- 2023年9月30日 -2.96%
- 42億2400万
- 2024年9月30日 -8.21%
- 38億7700万
- 2025年9月30日 -8.54%
- 35億4600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/12/10 11:38
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益(円) 63.01 241.19 6.54 86.73 - #2 役員報酬(連結)
- (ニ)業績連動報酬等に係る指標、当該指標を選定した理由2025/12/10 11:38
・ 変動報酬(金銭報酬)は単年度の業績貢献に対する報奨と位置づけており、「連結売上高」、「親会社株主に帰属する当期純利益」、「売上高経常利益率」、「親会社株主に帰属する当期純利益伸び率」並びにシンクタンク・コンサルティングサービスセグメント(以下、TTC)における「売上高」、「経常利益」、「売上高経常利益率」、「経常利益伸び率」及び「各取締役の個人業績評価結果」を指標としております。これらの指標を選択した理由は当社グループの経営上重要な指標であると考えているためです。
・ 変動報酬(株式報酬)は当社グループ全体の中長期的な業績の向上と企業価値の増大に対する貢献意欲を一層高めることを目的として、「連結売上高」、「連結営業利益」、「自己資本利益率(ROE)」及び「非財務価値」を指標としております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度第2四半期(中間期)決算においては、TTCの受注遅れやITSにおける不採算案件に伴う費用増により減益となりましたが、第3四半期以降、TTC及びITSいずれも好調な受注を背景に売上が伸長しました。TTCでは高い稼働を維持するとともに、人員の再配置や経費抑制等の効果が発現し、ITSにおいては、不採算案件の収束や退職給付に係る一過性のプラス影響もあり、利益率が改善しました。2025/12/10 11:38
このような結果、当社グループの当連結会計年度における業績は、売上高は121,458百万円(前年度比5.3%増)、営業利益は8,010百万円(同13.5%増)、経常利益は9,734百万円(同19.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は6,386百万円(同27.6%増)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #4 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/12/10 11:38
前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 136,635 166,821 税引前当期純利益 3,286 6,908 当期純利益 2,049 4,983 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/12/10 11:38
(注)1.役員報酬BIP信託が保有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。自己株式の期末株式数は前連結会計年度683千株、当連結会計年度294千株であり、このうち役員報酬BIP信託が保有する当社株式の期末株式数は前連結会計年度302千株、当連結会計年度293千株であります。前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 1株当たり純資産額 4,296円49銭 4,566円65銭 1株当たり当期純利益 316円44銭 405円55銭
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。