持分法による投資損益(△は益)、建物、関係会社短期貸付金他3件
2011年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -759億7400万
- 建物
- -
- 関係会社短期貸付金
- 6737億3700万
- 社債の発行による収入
- 500億
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -9億7900万
2012年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -620億6900万
- 建物
- -
- 関係会社短期貸付金
- 7755億3100万
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -2378億2400万
2013年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -596億9800万
- 建物
- -
- 関係会社短期貸付金
- 8733億4100万
- 社債の発行による収入
- 300億
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -31億2600万
2014年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -545億9300万
- 建物
- -
- 関係会社短期貸付金
- 1兆453億
- 社債の発行による収入
- 250億
- 退職給付に係る資産
- 8億6100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -477億3400万
2015年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -471億4000万
- 建物
- -
- 関係会社短期貸付金
- 6958億
- 社債の発行による収入
- 600億
- 退職給付に係る資産
- 4億9900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 4025億5800万
2016年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -180億6300万
- 建物
- -
- 関係会社短期貸付金
- 5340億
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- 2億7300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 2299億3500万
2017年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -270億5000万
- 建物
- -
- 関係会社短期貸付金
- 5460億
- 社債の発行による収入
- 300億
- 退職給付に係る資産
- 4億3300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -1781億8700万
2018年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 建物
- -1兆5493億
- 関係会社短期貸付金
- 2061億9800万
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2019年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 建物
- -1兆6062億
- 関係会社短期貸付金
- 3140億
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2020年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 建物
- -1兆6437億
- 関係会社短期貸付金
- 4790億
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2021年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 建物
- -1兆7573億
- 関係会社短期貸付金
- 1430億
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2022年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 建物
- -1兆8480億
- 関係会社短期貸付金
- 5134億5000万
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2023年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 建物
- -1兆4784億
- 関係会社短期貸付金
- 6749億3900万
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2024年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 建物
- -1兆4937億
- 関係会社短期貸付金
- 1835億500万
- 社債の発行による収入
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -