現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、持分法による投資損益（△は益）、退職給付に係る資産他1件
2011年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -345億9400万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -759億7400万
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -9億7900万
2012年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 58億7100万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -620億6900万
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -2378億2400万
2013年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 76億3300万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -596億9800万
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -31億2600万
2014年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 306億8400万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -545億9300万
- 退職給付に係る資産
- 8億6100万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -477億3400万
2015年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 478億3700万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -471億4000万
- 退職給付に係る資産
- 4億9900万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 4025億5800万
2016年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 1633億5700万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -180億6300万
- 退職給付に係る資産
- 2億7300万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 2299億3500万
2017年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1958億3300万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -270億5000万
- 退職給付に係る資産
- 4億3300万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -1781億8700万