- 3160
- 2026/08/28
- 時価
- 86億円
- PER 予
- 20.67倍
- 2010年以降
- 赤字-565.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.32倍
- 2010年以降
- 0.93-5.36倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.59%
- ROE 予
- 6.41%
- ROA 予
- 1.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大光(3160)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 1億4107万
- 2011年8月31日 -49.47%
- 7128万
- 2011年11月30日 +102.49%
- 1億4433万
- 2012年2月29日 -49.93%
- 7227万
- 2012年5月31日 +99.95%
- 1億4451万
- 2012年8月31日 -47.8%
- 7543万
- 2012年11月30日 +80.03%
- 1億3580万
- 2013年2月28日 -49.36%
- 6877万
- 2013年5月31日 +86.06%
- 1億2796万
- 2013年8月31日 -41.12%
- 7534万
- 2013年11月30日 +79.22%
- 1億3502万
- 2014年2月28日 -44.55%
- 7487万
- 2014年5月31日 +102.62%
- 1億5171万
- 2014年8月31日 -42.55%
- 8716万
- 2014年11月30日 +97.02%
- 1億7172万
- 2015年2月28日 -51.4%
- 8345万
- 2015年5月31日 +102.3%
- 1億6883万
- 2015年8月31日 -49.72%
- 8488万
- 2015年11月30日 +116.53%
- 1億8380万
- 2016年2月29日 -52.31%
- 8764万
- 2016年5月31日 +113.96%
- 1億8752万
- 2016年8月31日 -48.38%
- 9679万
- 2016年11月30日 +97.35%
- 1億9102万
- 2017年2月28日 -49.17%
- 9710万
- 2017年5月31日 +101.86%
- 1億9600万
- 2017年8月31日 -49.28%
- 9940万
- 2017年11月30日 +101.44%
- 2億24万
- 2018年2月28日 -50.37%
- 9938万
- 2018年5月31日 +103%
- 2億175万
- 2018年8月31日 -48.33%
- 1億425万
- 2018年11月30日 +94.82%
- 2億310万
- 2019年2月28日 -49.02%
- 1億354万
- 2019年5月31日 +102.25%
- 2億940万
- 2019年8月31日 -49.24%
- 1億629万
- 2019年11月30日 +94.95%
- 2億722万
- 2020年2月29日 -48.41%
- 1億690万
- 2020年5月31日 +103.4%
- 2億1745万
- 2020年8月31日 -49.39%
- 1億1004万
- 2020年11月30日 +95.34%
- 2億1496万
- 2021年2月28日 -48.61%
- 1億1046万
- 2021年5月31日 +102.27%
- 2億2344万
- 2021年8月31日 -48.76%
- 1億1449万
- 2021年11月30日 +82.84%
- 2億933万
- 2022年2月28日 -46.79%
- 1億1139万
- 2022年5月31日 +102.86%
- 2億2597万
- 2022年8月31日 -49.21%
- 1億1476万
- 2022年11月30日 +93.77%
- 2億2237万
- 2023年2月28日 -48.37%
- 1億1481万
- 2023年5月31日 +112.37%
- 2億4383万
- 2023年8月31日 -47.89%
- 1億2706万
- 2023年11月30日 +95.66%
- 2億4860万
- 2024年2月29日 -47.48%
- 1億3057万
- 2024年5月31日 +101.87%
- 2億6359万
- 2024年8月31日 -48.65%
- 1億3535万
- 2024年11月30日 +95.4%
- 2億6448万
- 2025年2月28日 -48.48%
- 1億3626万
- 2025年5月31日 +102.43%
- 2億7584万
- 2025年8月31日 -48.4%
- 1億4234万
- 2025年11月30日 +96.78%
- 2億8010万
- 2026年2月28日 -49.06%
- 1億4268万
- 2026年5月31日 +102.8%
- 2億8936万
個別
- 2009年5月31日
- 1億9200万
- 2009年11月30日 -28.75%
- 1億3680万
- 2010年5月31日 -0.1%
- 1億3666万
- 2010年11月30日 -2.59%
- 1億3312万
- 2011年2月28日 -45.25%
- 7288万
- 2011年5月31日 +93.56%
- 1億4107万
- 2012年5月31日 +1.61%
- 1億4335万
- 2013年5月31日 -11.84%
- 1億2638万
- 2014年5月31日 +18.48%
- 1億4973万
- 2015年5月31日 +10.89%
- 1億6604万
- 2016年5月31日 +11.32%
- 1億8482万
- 2017年5月31日 +4.61%
- 1億9334万
- 2018年5月31日 +2.89%
- 1億9892万
- 2019年5月31日 +3.73%
- 2億634万
- 2020年5月31日 +3.9%
- 2億1439万
- 2021年5月31日 +2.51%
- 2億1977万
- 2022年5月31日 +0.63%
- 2億2116万
- 2023年5月31日 +7.9%
- 2億3864万
- 2024年5月31日 +8.25%
- 2億5832万
- 2025年5月31日 +4.36%
- 2億6958万
- 2026年5月31日 +5.03%
- 2億8312万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/08/18 15:49
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 給料手当 3,455,582千円 3,637,900千円 賞与引当金繰入額 275,844 289,369 退職給付費用 80,181 80,765 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ロ.貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物(附属設備)及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~38年
機械及び装置 9~17年
その他 3~20年2026/08/18 15:49 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/08/18 15:49
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 322,049 136,966 6,832 452,183 賞与引当金 269,580 283,127 269,580 283,127 役員退職慰労引当金 349,052 24,257 2,869 370,440 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/08/18 15:49
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年5月31日) 当事業年度(2026年5月31日) 貸倒引当金 99,198 139,362 賞与引当金 80,658 87,259 退職給付引当金 145,615 147,356
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/08/18 15:49
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 貸倒引当金 99,198 139,362 賞与引当金 82,825 89,408 役員退職慰労引当金 108,853 115,684
前連結会計年度(2025年5月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
①商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物(附属設備)及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~38年
構築物 10~30年
機械及び装置 9~17年
工具、器具及び備品 3~20年2026/08/18 15:49