有価証券報告書-第16期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物附属設備 4年
工具、器具及び備品 4～7年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)による定額法を採用しております。