建物（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年3月31日
- 300万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 5000万
- 2018年3月31日 -8%
- 4600万
- 2019年3月31日 -6.52%
- 4300万
- 2020年3月31日 -2.33%
- 4200万
- 2021年3月31日 -11.9%
- 3700万
- 2022年3月31日 -10.81%
- 3300万
- 2023年3月31日 -12.12%
- 2900万
個別
- 2008年3月31日
- 1158万
- 2009年3月31日 -16.35%
- 968万
- 2010年3月31日 -15.01%
- 823万
- 2011年3月31日 -16.54%
- 687万
- 2012年3月31日 -16.53%
- 573万
- 2013年3月31日 +6.03%
- 608万
- 2014年3月31日 -15.83%
- 511万
- 2015年3月31日 -15.8%
- 431万
- 2016年3月31日 -30.39%
- 300万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 5000万
- 2018年3月31日 -8%
- 4600万
- 2019年3月31日 -6.52%
- 4300万
- 2020年3月31日 -9.3%
- 3900万
- 2021年3月31日 -7.69%
- 3600万
- 2022年3月31日 -11.11%
- 3200万
- 2023年3月31日 -9.38%
- 2900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法を採用しています。2023/06/27 10:10
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。