- 1417
- 2026/09/03
- 時価
- 3295億円
- PER 予
- 12.44倍
- 2011年以降
- 1.28-33.4倍
(2011-2026年) - PBR
- 1.15倍
- 2011年以降
- 0.4-1.32倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 2.63%
- ROE 予
- 9.25%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 たな卸資産の注記(連結)
- ※2 未成工事支出金等の内訳2018/06/27 14:11
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 未成工事支出金 14,890 百万円 19,046 百万円 商品 205 411 材料貯蔵品 2,512 1,940 - #2 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- (ウ)代表取締役社長を委員長とするコンプライアンス委員会を設置するとともに、企業集団各社が推進者等を配置し、コンプライアンス意識の浸透・維持・確立を図る。2018/06/27 14:11
(エ)財務報告の信頼性を確保するため、金融商品取引法及び関連する法令を遵守して、整備・評価・是正を行なうことにより適正な内部統制システムを構築する。
(オ)企業集団各社は、より風通しの良い企業風土の醸成を期し、企業ヘルプライン(申告・相談窓口)を開設し、適切な情報伝達の整備・運用を図る。 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2018/06/27 14:11
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成30年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成30年6月27日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 85,381,866 85,381,866 東京証券取引所(市場第一部) 単元株式数は100株です。 計 85,381,866 85,381,866 - - - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 個別法による原価法2018/06/27 14:11
b.商品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法) - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2018/06/27 14:11
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針