(1)持分法適用の関連会社数 5社
ティアックオンキヨーソリューションズ㈱、Moneual Onkyo Lifestyle Inc.、㈱CO3、S&O ELECTRONICS (MALAYSIA)SDN.BHD.、FLEXI ACOUSTICS SDN.BHD.
プラス産業㈱については、当連結会計年度において株式を売却したことにより、関連会社でなくなったため、持分法の適用から除外しております。