ソフトウエア
個別
- 2018年9月30日
- 2504万
- 2019年9月30日 +79.12%
- 4486万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~18年
工具、器具及び備品 3~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2019/12/23 15:59 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物附属設備 本社 1,691千円、各支店計 434千円2019/12/23 15:59
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/12/23 15:59
当社グループは、減損会計の適用にあたり、管理会計上の区分を基準に資産のグルーピングを行っております。ただし、遊休資産及び処分予定資産については、それぞれの個別物件を基本単位として取り扱っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 工具、器具及び備品 2,650 ソフトウエア 26,702 長期前払費用 3,187
事業用資産については、証券事業の収益性が低下し、固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額の全額を減損損失(32,646千円)として特別損失に計上しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/12/23 15:59
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
(3) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算基準 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/12/23 15:59
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
5.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~18年
工具、器具及び備品 3~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2019/12/23 15:59