有価証券報告書-第14期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました流動資産の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より流動資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産の「未収入金」729,642千円、「その他」113,340千円は、流動資産の「その他」842,982千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していなかった「租税公課」は、販売費及び一般管理費の合計額の100分の10を超えたため、当事業年度より注記することとしております。
この結果、前事業年度において表示していなかった「租税公課」42,958千円は、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載することとしております。
また、前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載しておりました「減価償却費」67,270千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より注記を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました流動資産の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より流動資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産の「未収入金」729,642千円、「その他」113,340千円は、流動資産の「その他」842,982千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していなかった「租税公課」は、販売費及び一般管理費の合計額の100分の10を超えたため、当事業年度より注記することとしております。
この結果、前事業年度において表示していなかった「租税公課」42,958千円は、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載することとしております。
また、前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載しておりました「減価償却費」67,270千円は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より注記を省略しております。