- 3480
- 2026/09/01
- 時価
- 1963億円
- PER 予
- 31.74倍
- 2017年以降
- 5.58-17.18倍
（2017-2025年） - PBR
- 4.09倍
- 2017年以降
- 0.9-2.6倍
（2017-2025年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 12.88%
- ROA 予
- 5.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジェイ・エス・ビー（3480）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2015年10月31日
- 139億3767万
- 2016年10月31日 +17.37%
- 163億5908万
- 2017年4月30日 +8.58%
- 177億6289万
- 2017年7月31日 -1.93%
- 174億2000万
- 2017年10月31日 +6.43%
- 185億4027万
- 2018年1月31日 +0.94%
- 187億1397万
- 2018年4月30日 +4.67%
- 195億8739万
- 2018年7月31日 -1.02%
- 193億8802万
- 2018年10月31日 +4.18%
- 201億9912万
- 2019年1月31日 +3.51%
- 209億778万
- 2019年4月30日 +8.85%
- 227億5709万
- 2019年7月31日 +2.99%
- 234億3855万
- 2019年10月31日 +4.54%
- 245億369万
- 2020年1月31日 +8.23%
- 265億2148万
- 2020年4月30日 +7.39%
- 284億8089万
- 2020年7月31日 +1.48%
- 289億128万
- 2020年10月31日 +1.75%
- 294億562万
- 2021年1月31日 +5.94%
- 311億5153万
- 2021年4月30日 +8.71%
- 338億6553万
- 2021年7月31日 +0.77%
- 341億2646万
- 2021年10月31日 +5.38%
- 359億6406万
- 2022年1月31日 +2.66%
- 369億2240万
- 2022年4月30日 +7.37%
- 396億4510万
- 2022年7月31日 +2.29%
- 405億5443万
- 2022年10月31日 +4.38%
- 423億3065万
- 2023年1月31日 +5.3%
- 445億7586万
- 2023年4月30日 +6.34%
- 473億9998万
- 2023年7月31日 +2.1%
- 483億9476万
- 2023年10月31日 +8.66%
- 525億8778万
- 2024年1月31日 +4.43%
- 549億1697万
- 2024年4月30日 +6.53%
- 585億543万
- 2024年7月31日 -0.72%
- 580億8418万
- 2024年10月31日 +3.64%
- 602億91万
- 2025年1月31日 +5.7%
- 636億3102万
- 2025年4月30日 +5.35%
- 670億3227万
- 2025年7月31日 -0.23%
- 668億7731万
- 2025年10月31日 +3.22%
- 690億3410万
- 2026年1月31日 +2.97%
- 710億8486万
- 2026年4月30日 +2.98%
- 732億439万
個別
- 2015年10月31日
- 140億2415万
- 2016年10月31日 +16.76%
- 163億7526万
- 2017年10月31日 +12.83%
- 184億7672万
- 2018年10月31日 +9.15%
- 201億6816万
- 2019年10月31日 +19.6%
- 241億2028万
- 2020年10月31日 +20.95%
- 291億7260万
- 2021年10月31日 +22.29%
- 356億7464万
- 2022年10月31日 +17.66%
- 419億7427万
- 2023年10月31日 +24.47%
- 522億4562万
- 2024年10月31日 +14.88%
- 600億1857万
- 2025年10月31日 +14.73%
- 688億5979万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2023/09/13 15:00
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 高齢者住宅事業
2023年5月の新型コロナウイルス感染症の「5類感染症」への分類移行にもみられる、各種規制等が徐々に緩和される状況もあり、前連結会計年度の前半に見られた、高齢者住宅施設への入居マインドの低下から一転し、足もとでの入居状況は引き続き改善傾向で推移しております。
一方、費用面では施設運営人材の採用難は依然として続いており、派遣社員の利用増加に伴う人件費負担は増加傾向となっております。
以上の結果、売上高2,223百万円(前年同期比3.7%増)、セグメント利益266百万円(同20.0%増)となりました。2023/09/13 15:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
