リース資産(純額)
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年2月29日
- 5億5000万
- 2013年2月28日 ±0%
- 5億5000万
- 2014年2月28日 -4.55%
- 5億2500万
- 2015年2月28日 +42.86%
- 7億5000万
- 2016年2月29日 -13.6%
- 6億4800万
- 2017年2月28日 -49.54%
- 3億2700万
- 2018年2月28日 -44.04%
- 1億8300万
- 2019年2月28日 -52.46%
- 8700万
- 2020年2月29日 -66.67%
- 2900万
- 2021年2月28日 -6.9%
- 2700万
- 2022年2月28日 -44.44%
- 1500万
- 2023年2月28日 -53.33%
- 700万
- 2024年2月29日 -57.14%
- 300万
個別
- 2014年2月28日
- 500万
- 2015年2月28日 +999.99%
- 2億3300万
- 2016年2月29日 +6.87%
- 2億4900万
- 2017年2月28日 -27.31%
- 1億8100万
- 2018年2月28日 -22.65%
- 1億4000万
- 2019年2月28日 -52.14%
- 6700万
- 2020年2月29日 -71.64%
- 1900万
- 2021年2月28日 -47.37%
- 1000万
- 2022年2月28日 -60%
- 400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/05/26 15:03
(1) リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品及び製品、仕掛品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
その他 2~20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
ソフトウエア 5~10年
商標権 10年2023/05/26 15:03 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳2023/05/26 15:03
前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 機械装置及び運搬具 0 0 リース資産(有形固定資産) 0 ― 有形固定資産「その他」 10 11 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/05/26 15:03
①有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/05/26 15:03
(1)有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。