投資不動産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年2月28日
- 179億1700万
- 2019年2月28日 -1.6%
- 176億3100万
- 2020年2月29日 -5.61%
- 166億4200万
- 2021年2月28日 -70.08%
- 49億8000万
- 2022年2月28日 -4.92%
- 47億3500万
- 2023年2月28日 -0.57%
- 47億800万
- 2024年2月29日 -0.53%
- 46億8300万
個別
- 2015年2月28日
- 167億1100万
- 2016年2月29日 +5.34%
- 176億400万
- 2017年2月28日 -19.32%
- 142億300万
- 2018年2月28日 +44.24%
- 204億8700万
- 2019年2月28日 -1.56%
- 201億6800万
- 2020年2月29日 -5.2%
- 191億2000万
- 2021年2月28日 -73.96%
- 49億7900万
- 2022年2月28日 -0.62%
- 49億4800万
- 2023年2月28日 -0.59%
- 49億1900万
- 2024年2月29日 -0.53%
- 48億9300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/05/24 15:02
①有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内訳2024/05/24 15:02
前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 当連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 無形固定資産「その他」 6 1 投資不動産 1 ― 投資その他の資産「その他」 1 1 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/05/24 15:02
(1)有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。