- 3608
- 2026/09/08
- 時価
- 785億円
- PER 予
- 9.03倍
- 2012年以降
- 赤字-84.39倍
(2012-2026年) - PBR
- 0.75倍
- 2012年以降
- 0.18-0.97倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 5.65%
- ROE 予
- 8.3%
- ROA 予
- 4.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ②無形固定資産2014/10/14 16:49
ソフトウエアです。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 10~15年
機械及び装置 4~5年
工具、器具及び備品 4~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/10/14 16:49 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 一部の連結子会社は事業別又は店舗別にグルーピングを行い、また、賃貸不動産及び遊休資産等については個別に減損損失の認識の判定をしております。2014/10/14 16:49
この結果、サンエー・インターナショナルグループにおいて、開発中止に係わるソフトウエア、処分予定のリース資産、並びに地価の下落に伴う土地等につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(92百万円)を固定資産除却損に含めて特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は正味売却価額を使用しており、売却が困難であるため零としております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
その他 2~20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④長期前払費用
均等償却を採用しております。2014/10/14 16:49