- 3608
- 2026/08/31
- 時価
- 803億円
- PER 予
- 9.24倍
- 2012年以降
- 赤字-84.39倍
(2012-2026年) - PBR
- 0.77倍
- 2012年以降
- 0.18-0.97倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 5.52%
- ROE 予
- 8.3%
- ROA 予
- 4.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前中間連結会計期間(自 2024年3月1日 至 2024年8月31日)2025/10/14 15:42
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 2025/10/14 15:42
(注)1 ファッションビル、駅ビル、アウトレット等による売上高であります。売上高 アパレル関連事業 国内 小売 百貨店 9,303 非百貨店(注)1 34,522 EC 15,504 計 59,330 卸売その他(注)2 8,106 計 67,436 海外 4,808 計 72,245 その他(注)3 2,984 顧客との契約から生じる収益 75,230 外部顧客への売上高 75,230
2 卸売その他アパレル関連事業による売上高であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のもと当社グループは、2024年4月に公表した中期経営計画「TSI Innovation Program 2027 (TIP27)」に基づき、前期より引き続き抜本的な収益構造改革及び成長戦略を推進しております。2025/10/14 15:42
売上高においては、前期に撤退または売却した事業の分の減収に加え、7月以降のインバウンド需要の伸び悩みや、主力ブランドにおいて新規顧客獲得に苦戦したこと、自社ECサイト「mix.tokyo」リニューアルに伴う顧客基盤移行に想定よりも遅れが見られたことなどのマイナスの影響がありました。
一方で、前期より取り組んでいる収益構造改革の成果として、仕入原価率の低減、過年度在庫の整理が一巡したことによる在庫の圧縮などにより、売上総利益率が前期比で1.8ポイント改善しました。また、販管費は前期より引き続きコントロールを徹底しております。