(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。