有価証券報告書-第6期(平成26年2月1日-平成27年1月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 6年~10年
有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 6年~10年