ベルグアース(1383)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2015年10月31日
- 4590万
- 2016年10月31日 -8.85%
- 4184万
- 2017年10月31日 +19.98%
- 5019万
- 2018年10月31日 -0.4%
- 4999万
- 2019年10月31日 +8.63%
- 5431万
- 2020年10月31日 +2.27%
- 5554万
- 2021年10月31日 -5.29%
- 5260万
- 2022年10月31日 +11.17%
- 5848万
- 2023年10月31日 +7.3%
- 6275万
- 2024年10月31日 +7.86%
- 6768万
- 2025年10月31日 -6.49%
- 6329万
個別
- 2009年10月31日
- 1864万
- 2010年10月31日 +34.12%
- 2500万
- 2011年10月31日 +28%
- 3200万
- 2012年10月31日 +4.69%
- 3350万
- 2013年10月31日 +31.34%
- 4400万
- 2014年10月31日 -2.27%
- 4300万
- 2015年10月31日 +4.65%
- 4500万
- 2016年10月31日 -11.11%
- 4000万
- 2017年10月31日 +18.75%
- 4749万
- 2018年10月31日 -2.9%
- 4612万
- 2019年10月31日 +8.4%
- 4999万
- 2020年10月31日 +0.02%
- 5000万
- 2021年10月31日 -5.58%
- 4720万
- 2022年10月31日 +5.91%
- 5000万
- 2023年10月31日 +0.56%
- 5028万
- 2024年10月31日 +2.43%
- 5150万
- 2025年10月31日 -10.1%
- 4630万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/01/28 16:08
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日) 当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日) 給与手当 454,399千円 447,024千円 賞与引当金繰入額 25,016千円 25,262千円 荷造運賃費 425,730千円 425,190千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~38年
構築物 10~40年
機械及び装置 7~17年2026/01/28 16:08 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/01/28 16:08
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 117,751 28,476 64 146,164 賞与引当金 51,500 46,300 51,500 46,300 債務保証損失引当金 145,120 698 - 145,819 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/01/28 16:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年10月31日) 当事業年度(2025年10月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 15,686千円 14,102千円 未払事業税 3,139千円 4,587千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/01/28 16:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年10月31日) 当連結会計年度(2025年10月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 20,860千円 19,557千円 未払事業税 4,160千円 4,940千円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~38年
構築物 10~40年
機械及び装置 7~17年2026/01/28 16:08