有価証券報告書-第32期(平成26年8月1日-平成27年7月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法、ただし平成10年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 12～38年
② 無形固定資産
定額法、なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法