- 6058
- 2026/09/09
- 時価
- 906億円
- PER 予
- 16.48倍
- 2013年以降
- 赤字-136.41倍
(2013-2026年) - PBR
- 4.14倍
- 2013年以降
- 1.74-16.32倍
(2013-2026年) - 配当 予
- 1.86%
- ROE 予
- 25.13%
- ROA 予
- 11.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年2月28日
- 10億7852万
- 2016年2月29日 +151.95%
- 27億1733万
個別
- 2015年2月28日
- 9億7693万
- 2016年2月29日 +109.85%
- 20億5007万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/05/26 15:20
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/05/26 15:20
有形固定資産
主として工具器具備品であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2016/05/26 15:20
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/05/26 15:20前連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)当連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)ソフトウエア 4,999千円 -千円 計 4,999 - - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/05/26 15:20前連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)当連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)工具器具備品
ソフトウエア-千円
-317千円
6,308計 - 6,625 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/05/26 15:20
(単位:千円) - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産合計は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/05/26 15:20
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年2月28日) 当事業年度(平成28年2月29日) 流動資産-繰延税金資産 25,888千円 37,254千円 固定資産-繰延税金資産 50,545 63,969
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産合計は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/05/26 15:20
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年2月28日) 当連結会計年度(平成28年2月29日) 流動資産-繰延税金資産 98,332千円 90,069千円 固定資産-繰延税金資産 55,940 68,411
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産におきましては、当連結会計年度末残高は5,702百万円と前連結会計年度末に比べ325百万円の減少となりました。これは、現金及び預金が769百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が72百万円、商品及び製品が65百万円増加したことが主な要因となります。2016/05/26 15:20
固定資産におきましては、当連結会計年度末残高は2,717百万円と前連結会計年度末に比べ1,638百万円の増加となりました。これは、有形固定資産の増加149百万円、無形固定資産の増加94百万円、投資有価証券の増加1,296百万円、敷金及び保証金の増加81百万円が主な要因となります。
②負債の部 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~18年
機械装置及び運搬具 4~7年
工具器具備品 4~15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/26 15:20