仕掛品
連結
- 2018年12月31日
- 3033万
- 2019年12月31日 +154.47%
- 7720万
個別
- 2018年12月31日
- 3033万
- 2019年12月31日 +154.47%
- 7720万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/03/27 10:44
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年12月31日) 当事業年度(2019年12月31日) 関係会社事業損失引当金 1,455 399 仕掛品評価損 1,639 2,776 その他 1,104 1,557
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/03/27 10:44
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 未払事業所税 1,026 1,098 仕掛品評価損 1,639 2,776 清算予定子会社の投資等 4,594 3,585
前連結会計年度(2018年12月31日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2020/03/27 10:44
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・アウトフローは、38百万円(前連結会計年度は226百万円のキャッシュ・インフロー)となりました。このうち主な増加要因は、税金等調整前当期純利益を90百万円、減価償却費を81百万円計上し、売上債権43百万円の減少、前受収益56百万円の増加であり、主な減少要因は、仕掛品46百万円の増加、立替金68百万円の増加、前払金71百万円の増加であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 資産の評価基準及び評価方法
- (2) たな卸資産2020/03/27 10:44
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産2020/03/27 10:44
仕掛品 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #6 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- たな卸資産2020/03/27 10:44
仕掛品 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。