有価証券報告書-第15期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
(1株当たり情報)
(注)1.「1株当たり純資産額」の算定上、役員向け株式交付信託が保有する当社株式を、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度42,138株、当連結会計年度37,826株)。
2.「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、役員向け株式交付信託が保有する当社株式を、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前連結会計年度48,138株、当連結会計年度39,041株)。
3.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前連結会計年度 (自 平成29年1月1日 至 平成29年12月31日) | 当連結会計年度 (自 平成30年1月1日 至 平成30年12月31日) | |
| 1株当たり純資産額 | 307.96円 | 80.21円 |
| 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | 44.40円 | △200.52円 |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 41.87円 | -円 |
(注)1.「1株当たり純資産額」の算定上、役員向け株式交付信託が保有する当社株式を、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度42,138株、当連結会計年度37,826株)。
2.「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、役員向け株式交付信託が保有する当社株式を、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前連結会計年度48,138株、当連結会計年度39,041株)。
3.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前連結会計年度 (自 平成29年1月1日 至 平成29年12月31日) | 当連結会計年度 (自 平成30年1月1日 至 平成30年12月31日) | |
| 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | ||
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) | 461,295 | △2,107,857 |
| 普通株主に帰属しない金額(千円) | - | - |
| 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) | 461,295 | △2,107,857 |
| 期中平均株式数(株) | 10,388,378 | 10,511,739 |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | ||
| 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(千円) | - | - |
| 普通株式増加数(株) | 628,750 | - |
| (うち新株予約権)(株) | (628,750) | (-) |
| 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 | 第9回新株予約権 (平成26年3月26日取締役会決議) 新株予約権の数 97個 | ― |