エー・ピー HD（3175）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 2億1875万
- 2012年6月30日 -43.25%
- 1億2413万
- 2012年9月30日 +80.73%
- 2億2435万
- 2012年12月31日 +74.64%
- 3億9180万
- 2013年3月31日 +9.88%
- 4億3052万
- 2013年6月30日 -72.19%
- 1億1974万
- 2013年9月30日 +87.14%
- 2億2409万
- 2013年12月31日 +123.64%
- 5億116万
- 2014年3月31日 +34.8%
- 6億7557万
- 2014年6月30日 -69.59%
- 2億547万
- 2014年9月30日 +97.87%
- 4億657万
- 2014年12月31日 +67.7%
- 6億8183万
- 2015年3月31日 +32.98%
- 9億668万
- 2015年6月30日 -80.04%
- 1億8100万
- 2015年9月30日 +68.51%
- 3億500万
- 2016年3月31日 +71.48%
- 5億2300万
- 2017年3月31日 -76.29%
- 1億2400万
個別
- 2012年3月31日
- 1億8478万
- 2013年3月31日 +103.83%
- 3億7664万
- 2014年3月31日 +59.23%
- 5億9972万
- 2015年3月31日 +43.1%
- 8億5819万
- 2016年3月31日 -34.75%
- 5億6000万
- 2017年3月31日 -59.46%
- 2億2700万
- 2018年3月31日
- -2億8100万
- 2019年3月31日 -789.32%
- -24億9900万
- 2020年3月31日
- 1億2100万
- 2021年3月31日
- -31億7000万
- 2022年3月31日
- 3億2900万
- 2023年3月31日
- -13億
- 2024年3月31日
- -3億9700万
- 2025年3月31日
- -3億5300万
- 2026年3月31日
- 6億5900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/06/27 14:11
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー:無(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 (会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期(当期)純損失(△) (円) 1.50 △5.53 19.68 △23.17 - #2 事業等のリスク
- ⑪ 継続企業の前提に関する重要事象等について2025/06/27 14:11
当連結会計年度においては、アフターコロナでの市場回復に加え、円安傾向の進展を背景に訪日外国人客(インバウンド需要)が大幅に増加したことなどにより、予想を上回る売上高を達成致しました。また、コスト削減などの構造改革を進めた結果、営業利益は5期振りの営業黒字を達成しております(前年同期差374百万円)。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、中国経済低迷の影響を受け業績が不振となっていた香港事業や、国内飲食店舗の撤退・減損を積極的に進めたため、固定資産除却損や減損損失など特別損失を318百万円計上したことで、赤字となりました。一方で、円安によるエネルギー価格の高騰や人材不足、中国経済の回復の遅れによる海外事業への影響など、当社を取り巻く環境は不安定な状況が続いておりますが、貸出コミットメント契約の設定により必要資金を確保していることや、取引先金融機関との連携による支援の継続によって、当面の資金状況は安定して推移する見通しであります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/27 14:11
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため記載を省略しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/27 14:11
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため記載を省略しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 以上の結果、当連結会計年度における売上高は20,282百万円(前年同期比2.1%増)、セグメント利益は118百万円(前年同期はセグメント損失207百万円)となりました。2025/06/27 14:11
以上の結果、当連結会計年度の売上高は21,072百万円(前年同期比2.3%増)、営業利益は263百万円(前年同期は営業損失111百万円)、経常利益は253百万円(前年同期は経常損失74百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失は36百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失452百万円)となりました。
② キャッシュ・フローの状況 - #6 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク（連結）
- 続企業の前提に関する重要事象等について
当連結会計年度においては、アフターコロナでの市場回復に加え、円安傾向の進展を背景に訪日外国人客(インバウンド需要)が大幅に増加したことなどにより、予想を上回る売上高を達成致しました。また、コスト削減などの構造改革を進めた結果、営業利益は5期振りの営業黒字を達成しております(前年同期差374百万円)。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、中国経済低迷の影響を受け業績が不振となっていた香港事業や、国内飲食店舗の撤退・減損を積極的に進めたため、固定資産除却損や減損損失など特別損失を318百万円計上したことで、赤字となりました。一方で、円安によるエネルギー価格の高騰や人材不足、中国経済の回復の遅れによる海外事業への影響など、当社を取り巻く環境は不安定な状況が続いておりますが、貸出コミットメント契約の設定により必要資金を確保していることや、取引先金融機関との連携による支援の継続によって、当面の資金状況は安定して推移する見通しであります。2025/06/27 14:11 - #7 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。2025/06/27 14:11
2 1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
