訂正有価証券報告書-第15期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～18年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。