有価証券報告書-第14期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～18年
工具器具備品 4～15年
② 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。