有価証券報告書-第14期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「役員報酬」、「給料及び手当」及び「支払報酬」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「役員報酬」に表示していた28,650千円、「給料及び手当」に表示していた56,549千円及び「支払報酬」に表示していた48,858千円は、「その他」として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第85条第2項に基づくものであります。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「前渡金の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、当事業年度から独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△525千円は、「前渡金の増減額(△は増加)」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未収消費税等の増減額(△は増加)」及び「未払金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未収消費税等の増減額(△は増加)」に表示していた1,773千円及び「未払金の増減額(△は減少)」に表示していた△42,483千円は、「その他」として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「役員報酬」、「給料及び手当」及び「支払報酬」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「役員報酬」に表示していた28,650千円、「給料及び手当」に表示していた56,549千円及び「支払報酬」に表示していた48,858千円は、「その他」として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第85条第2項に基づくものであります。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「前渡金の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、当事業年度から独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△525千円は、「前渡金の増減額(△は増加)」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未収消費税等の増減額(△は増加)」及び「未払金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未収消費税等の増減額(△は増加)」に表示していた1,773千円及び「未払金の増減額(△は減少)」に表示していた△42,483千円は、「その他」として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。