有価証券報告書-第7期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・3～15年
機械及び装置 ・・・8年
工具、器具及び備品・・・5～6年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
特許権・・・10年
のれん・・・10年
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。