IBJ(6071)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 5044万
- 2016年12月31日 +420.54%
- 2億6260万
- 2017年12月31日 +1.98%
- 2億6781万
- 2018年12月31日 +28.67%
- 3億4460万
- 2019年12月31日 +17.61%
- 4億529万
- 2020年12月31日 +57.24%
- 6億3729万
- 2021年12月31日 +56.99%
- 10億47万
- 2022年12月31日 +5.28%
- 10億5327万
- 2023年12月31日 +29.27%
- 13億6154万
- 2024年12月31日 -3.45%
- 13億1456万
- 2025年12月31日 +66.35%
- 21億8671万
個別
- 2010年12月31日
- 4349万
- 2011年12月31日 +0.11%
- 4354万
- 2012年12月31日 +15.84%
- 5044万
- 2013年12月31日 +142.59%
- 1億2238万
- 2014年12月31日 +45.86%
- 1億7850万
- 2015年12月31日 +16.1%
- 2億724万
- 2016年12月31日 +23.51%
- 2億5595万
- 2017年12月31日 +2.38%
- 2億6204万
- 2018年12月31日 +7.85%
- 2億8262万
- 2019年12月31日 -8.49%
- 2億5863万
- 2020年12月31日 +23.54%
- 3億1952万
- 2021年12月31日 +8.26%
- 3億4592万
- 2022年12月31日 +6.96%
- 3億7000万
- 2023年12月31日 -20.26%
- 2億9505万
- 2024年12月31日 -13.24%
- 2億5600万
- 2025年12月31日 +11.69%
- 2億8591万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2026/03/26 15:33
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、並びに一部の連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/03/26 15:33
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物 11,252 千円 25,326 千円 工具、器具及び備品 78 5,419 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2026/03/26 15:33
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。資産の種類 件名 金額(千円) 建物 内装工事 新槙ビル4F 28,580 建物 内装工事 九州支社 23,200 建物 内装工事 大宮 15,453 建物 内装工事 神戸 13,151 ソフトウェア IBJ online 53,309
3.当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。資産の種類 件名 金額(千円) 建物 大阪店 11F 19,852 建物 大宮店 19,727 工具、器具及び備品 全社ネットワーク機器 82,355 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2026/03/26 15:33
当社グループは、各店舗設備等を基本単位とし、のれん及び事業用資産については管理会計上の区分に基づいて資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(千円) 東京都 新宿区 店舗 建物工具、器具及び備品 5,16373 東京都 新宿区 店舗 ソフトウェアのれん 10,02241,354 大阪府 大阪市 店舗 建物工具、器具及び備品 14,559111 福岡県 福岡市 店舗 建物工具、器具及び備品 10,2374 計 - - 81,526
収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2026/03/26 15:33
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。