協立情報通信(3670)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2017年2月28日
- 2250万
- 2017年5月31日 +211.94%
- 7019万
- 2017年8月31日 -58.35%
- 2923万
- 2017年11月30日 +55.01%
- 4531万
- 2018年2月28日 -13.43%
- 3922万
- 2018年5月31日 -35.13%
- 2544万
- 2018年8月31日 +93.13%
- 4915万
- 2018年11月30日 +42.45%
- 7001万
- 2019年2月28日 +40.72%
- 9852万
- 2019年5月31日 -30.77%
- 6820万
- 2019年8月31日 +55.94%
- 1億636万
- 2019年11月30日 -53.34%
- 4963万
- 2020年2月29日 +40.02%
- 6949万
- 2020年5月31日 +13.96%
- 7919万
- 2020年8月31日 -9.06%
- 7202万
- 2020年11月30日 +21.09%
- 8720万
- 2021年2月28日 +10.59%
- 9644万
- 2021年5月31日 -21.99%
- 7523万
- 2021年8月31日 +17.52%
- 8842万
- 2021年11月30日 -11.13%
- 7857万
- 2022年3月31日 -29.15%
- 5567万
- 2022年6月30日 -4.71%
- 5305万
- 2022年9月30日 +32.03%
- 7004万
- 2022年12月31日 +36.9%
- 9588万
- 2023年3月31日 -22.9%
- 7393万
- 2023年6月30日 +9.19%
- 8072万
個別
- 2012年2月29日
- 2029万
- 2012年11月30日 +80.74%
- 3668万
- 2013年2月28日 -52.6%
- 1738万
- 2013年5月31日 -12.17%
- 1527万
- 2013年8月31日 -53.29%
- 713万
- 2013年11月30日 +285.45%
- 2749万
- 2014年2月28日 +35.33%
- 3720万
- 2014年5月31日 -28.48%
- 2661万
- 2014年8月31日 +62.42%
- 4322万
- 2014年11月30日 -1.64%
- 4251万
- 2015年2月28日 +51.84%
- 6455万
- 2015年5月31日 -47.96%
- 3359万
- 2015年8月31日 +73.52%
- 5829万
- 2015年11月30日 +43.08%
- 8341万
- 2016年2月29日 -31.07%
- 5749万
- 2016年5月31日 -45.97%
- 3106万
- 2016年8月31日 -25.89%
- 2302万
- 2016年11月30日 +88.92%
- 4348万
- 2017年2月28日 -48.26%
- 2250万
- 2018年2月28日 +71.67%
- 3863万
- 2019年2月28日 +153.17%
- 9780万
- 2020年2月29日 -33.05%
- 6548万
- 2021年2月28日 +43.29%
- 9383万
- 2022年3月31日 -42.54%
- 5391万
- 2023年3月31日 +37.01%
- 7387万
- 2023年9月30日 -7.62%
- 6824万
- 2023年12月31日 +38.96%
- 9483万
- 2024年3月31日 -39.67%
- 5721万
- 2024年6月30日 +33.99%
- 7666万
- 2024年9月30日 -30.99%
- 5290万
- 2024年12月31日 +12.86%
- 5970万
- 2025年3月31日 +32.09%
- 7886万
- 2025年9月30日 +17.71%
- 9283万
- 2025年12月31日 -9.23%
- 8426万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 仕掛品
2025/06/24 13:05品名 金額(千円) 材料費 77,285 労務費 1,373 経費 203 合計 78,862 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- イ.流動資産2025/06/24 13:05
当事業年度末における流動資産残高は2,314,084千円となり、前事業年度末と比べ5,322千円の減少となりました。主な要因は、現金及び預金が110,795千円及び仕掛品が21,649千円増加しましたが、売掛金が77,174千円、契約資産が43,715千円及び商品が31,217千円減少した結果によるものです。
ロ.固定資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2025/06/24 13:05
① 商品(携帯電話本体)、仕掛品・・・・・・・・個別法
② 商品(携帯電話付属品)、原材料及び貯蔵品・・先入先出法