ジェイエスエス(6074)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2024年6月30日
- 4385万
- 2024年9月30日 +377.63%
- 2億947万
- 2024年12月31日 +38.24%
- 2億8958万
- 2025年3月31日 -12.91%
- 2億5219万
- 2025年6月30日 -88.83%
- 2817万
- 2025年9月30日 +777.7%
- 2億4727万
- 2025年12月31日 +66.45%
- 4億1158万
個別
- 2012年3月31日
- 2億3648万
- 2012年12月31日 +8.75%
- 2億5717万
- 2013年3月31日 +20.23%
- 3億920万
- 2013年6月30日
- -2682万
- 2013年9月30日
- 1億2904万
- 2013年12月31日 +110.15%
- 2億7119万
- 2014年3月31日 +35.79%
- 3億6825万
- 2014年6月30日
- -185万
- 2014年9月30日
- 1億5551万
- 2014年12月31日 +79.36%
- 2億7893万
- 2015年3月31日 +30.85%
- 3億6498万
- 2015年6月30日 -99.7%
- 108万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 2億2682万
- 2015年12月31日 +71.5%
- 3億8900万
- 2016年3月31日 +14.83%
- 4億4668万
- 2016年6月30日 -92.35%
- 3416万
- 2016年9月30日 +578.4%
- 2億3179万
- 2016年12月31日 +89.84%
- 4億4003万
- 2017年3月31日 +29.05%
- 5億6788万
- 2017年6月30日 -81.88%
- 1億289万
- 2017年9月30日 +181.32%
- 2億8946万
- 2017年12月31日 +60.87%
- 4億6566万
- 2018年3月31日 +18.46%
- 5億5160万
- 2018年6月30日 -91.37%
- 4760万
- 2018年9月30日 +415.56%
- 2億4542万
- 2018年12月31日 +63.7%
- 4億175万
- 2019年3月31日 +17.56%
- 4億7228万
- 2019年6月30日 -87.17%
- 6057万
- 2019年9月30日 +322.68%
- 2億5602万
- 2019年12月31日 +60.8%
- 4億1167万
- 2020年3月31日 -9.14%
- 3億7406万
- 2020年6月30日
- -6億5621万
- 2020年9月30日
- -8530万
- 2020年12月31日
- 7497万
- 2021年3月31日 +8.65%
- 8146万
- 2021年6月30日 -29.28%
- 5761万
- 2021年9月30日 +248.87%
- 2億98万
- 2021年12月31日 +54.41%
- 3億1035万
- 2022年3月31日 -6.72%
- 2億8950万
- 2022年6月30日 -73.94%
- 7543万
- 2022年9月30日 +198.74%
- 2億2535万
- 2022年12月31日 +86.17%
- 4億1954万
- 2023年3月31日 +1.41%
- 4億2546万
- 2023年6月30日 -82.45%
- 7465万
- 2023年9月30日 +211.51%
- 2億3256万
- 2023年12月31日 +50.62%
- 3億5029万
- 2024年3月31日 +11.33%
- 3億8999万
- 2025年3月31日 -56.39%
- 1億7008万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような営業施策により、当連結会計年度末における当社グループの会員数は84,374人となりました。2025/06/26 16:10
以上の結果、当連結会計年度の売上高は8,381百万円、営業利益は252百万円、経常利益は253百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は192百万円となりました。
なお、当社グループはスイミングスクール運営事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を行っておりません。 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 割引前将来キャッシュ・フローの見積りの合計額及び使用価値の算定については、各事業所の営業継続期間の予測を当該事業所の主要な資産の残存減価償却期間等としております。この使用価値の算定には、改訂を決定した会費や過去の各事業所の営業損益を基礎とした割引前将来キャッシュ・フローの見積り及び当該見積りに用いた過去の実績に基づく今後の会員の入会動向、加重平均資本コストによる割引率等複数の仮定に基づいており、見積りの不確実性を伴うものであります。2025/06/26 16:10
なお、新規出店事業所の減損の兆候を把握する際は、初期費用の影響等から初年度は通常営業損失になるため出店後一定の猶予期間を設定しております。
(3) 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響