有価証券報告書-第3期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く) 定額法
上記以外の有形固定資産 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～18年
工具器具及び備品 3～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。