アメイズ(6076)の全事業営業利益の推移 - 全期間
個別
- 2012年11月30日
- 8億6100万
- 2013年5月31日 -9.41%
- 7億8000万
- 2013年8月31日 +43.21%
- 11億1700万
- 2013年11月30日 +27.84%
- 14億2800万
- 2014年2月28日 -72.13%
- 3億9800万
- 2014年5月31日 +59.8%
- 6億3600万
- 2014年8月31日 +65.25%
- 10億5100万
- 2014年11月30日 +19.41%
- 12億5500万
- 2015年2月28日 -70.92%
- 3億6500万
- 2015年5月31日 +116.16%
- 7億8900万
- 2015年8月31日 +53.87%
- 12億1400万
- 2015年11月30日 +38.3%
- 16億7900万
- 2016年2月29日 -71.53%
- 4億7800万
- 2016年5月31日 +79.08%
- 8億5600万
- 2016年8月31日 +78.39%
- 15億2700万
- 2016年11月30日 +48.72%
- 22億7100万
- 2017年2月28日 -69.84%
- 6億8500万
- 2017年5月31日 +131.53%
- 15億8600万
- 2017年8月31日 +57.57%
- 24億9900万
- 2017年11月30日 +30.09%
- 32億5100万
- 2018年2月28日 -74.07%
- 8億4300万
- 2018年5月31日 +104.74%
- 17億2600万
- 2018年8月31日 +50.35%
- 25億9500万
- 2018年11月30日 +36.15%
- 35億3300万
- 2019年2月28日 -78.49%
- 7億6000万
- 2019年5月31日 +136.58%
- 17億9800万
- 2019年8月31日 +54.06%
- 27億7000万
- 2019年11月30日 +31.84%
- 36億5200万
- 2020年2月29日 -77.46%
- 8億2300万
- 2020年5月31日 -13%
- 7億1600万
- 2020年8月31日 +34.92%
- 9億6600万
- 2020年11月30日 +57.87%
- 15億2500万
- 2021年2月28日 -96.07%
- 6000万
- 2021年5月31日 +420%
- 3億1200万
- 2021年8月31日 +106.09%
- 6億4300万
- 2021年11月30日 +84.45%
- 11億8600万
- 2022年2月28日 -55.23%
- 5億3100万
- 2022年5月31日 +139.74%
- 12億7300万
- 2022年8月31日 +66.85%
- 21億2400万
- 2022年11月30日 +47.46%
- 31億3200万
- 2023年2月28日 -72.99%
- 8億4600万
- 2023年5月31日 +135.34%
- 19億9100万
- 2023年8月31日 +50.98%
- 30億600万
- 2023年11月30日 +32.87%
- 39億9400万
- 2024年2月29日 -77.77%
- 8億8800万
- 2024年5月31日 +106.42%
- 18億3300万
- 2024年8月31日 +51.39%
- 27億7500万
- 2024年11月30日 +35.5%
- 37億6000万
- 2025年2月28日 -83.35%
- 6億2600万
- 2025年5月31日 +119.17%
- 13億7200万
- 2025年8月31日 +63.56%
- 22億4400万
- 2025年11月30日 +42.56%
- 31億9900万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/02/20 15:30
当社は、中長期的な事業拡大と企業価値の増大を図っていくために、重要な経営指標として、宿泊客数及び客室稼働率、営業利益及びそれらの成長率を重視しております。
(3)中長期的な経営戦略 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社においては、当事業年度は価格改定による稼働率への影響や新規出店に係る費用の増加などから増収減益となるものと見込んでおりました。その結果、稼働率への影響は多少見られたものの、ドミナント戦略による効果やネット販売強化施策などにより宿泊利用が堅調であったことに加え、価格改定による客単価が向上したこと及び4店舗の新規出店により、前年と比べ増収となりました。また、主に新規出店に係る費用の増加に加え、原材料価格の高騰、給与水準の引き上げに伴う人件費の増加、業務委託費及びリネン費等の増加により減益となりました。2026/02/20 15:30
以上の結果、当事業年度における売上高は195億60百万円(前事業年度は180億29百万円)、営業利益は31億99百万円(前事業年度は37億60百万円)、経常利益は28億42百万円(前事業年度は34億5百万円)、当期純利益は20億81百万円(前事業年度は22億36百万円)となりました。
なお、当事業年度末における店舗数は、ホテル店舗が91店舗(直営88店舗、FC3店舗)、館外飲食店舗が4店舗であります。