訂正有価証券報告書-第16期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 3～10年
(2)無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用目的のソフトウエアについては、利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツについては、利用可能期間(1年から3年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
均等償却によっております。