有価証券報告書-第27期(平成29年9月1日-平成30年8月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移
動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法による原価法を採用しております。
ロ たな卸資産
商品及び製品、原材料
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法に
より算定)を採用しております。
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法によ
り算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの
方法により算定)を採用しております。
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移
動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法による原価法を採用しております。
ロ たな卸資産
商品及び製品、原材料
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法に
より算定)を採用しております。
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法によ
り算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの
方法により算定)を採用しております。