ソフトウエア

有報情報

#1 その他、財務諸表等（連結）

	前事業年度(平成26年12月31日)		当事業年度(平成27年12月31日)
鉱業権		164,788		164,593
ソフトウエア		18,100		55,294
施設利用権		9,230		9,084

② 損益計算書

2016/03/31 13:51

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)商標権
10年の定額法により償却しております。
(ロ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を適用しております。
(3) 投資その他の資産
長期前払費用については、定額法を適用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2016/03/31 13:51

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)なお、当期増加額には、非連結子会社である㈱房総コンピューターサービスとの吸収合併により、「建物」0百万円、「工具、器具及び備品」25百万円、「ソフトウエア」23百万円、「その他」0百万円の増加額を含んでおります。

2016/03/31 13:51

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び連結子会社2社は定額法、その他の連結子会社は主として定率法を適用しております。
取得価額において建物及び構築物の9.9%、機械装置及び運搬具の59.6%、その他の3.7%が、定率法により償却されております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
投資その他の資産
信託建物・構築物、投資不動産については、主として定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2016/03/31 13:51