有価証券報告書-第2期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び連結子会社2社は定額法、その他の連結子会社は主として定率法を適用しております。
取得価額において建物及び構築物の9.9%、機械装置及び運搬具の59.6%、その他の3.7%が、定率法により償却されております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
投資その他の資産
信託建物・構築物、投資不動産については、主として定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。