有価証券報告書-第2期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)商標権
10年の定額法により償却しております。
(ロ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を適用しております。
(3) 投資その他の資産
長期前払費用については、定額法を適用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)商標権
10年の定額法により償却しております。
(ロ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を適用しております。
(3) 投資その他の資産
長期前払費用については、定額法を適用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。