6082 ライドオンエクスプレス HD

6082
2026/06/25
時価
107億円
PER
13.75倍
2014年以降
8.69-39.04倍
(2014-2026年)
PBR
1.09倍
2014年以降
1.03-7.19倍
(2014-2026年)
配当 予
1.53%
ROE
7.91%
ROA
4.6%
資料
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ライドオンエクスプレス HD(6082)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年3月31日
2億4472万
2015年6月30日 -7.32%
2億2681万
2015年9月30日 +15.96%
2億6300万
2015年12月31日 +10.54%
2億9073万
2016年3月31日 +35.45%
3億9379万
2016年6月30日 -4.2%
3億7723万
2016年9月30日 -2.83%
3億6656万
2016年12月31日 -5.67%
3億4577万
2017年3月31日 -15.4%
2億9252万
2017年6月30日 +3.39%
3億245万
2017年9月30日 +7.96%
3億2654万
2017年12月31日 +20.44%
3億9328万
2018年3月31日 +7.25%
4億2179万
2018年6月30日 -0.83%
4億1830万
2018年9月30日 -0.36%
4億1677万
2018年12月31日 -5.29%
3億9471万
2019年3月31日 -6.55%
3億6885万
2019年6月30日 +11.04%
4億956万
2019年9月30日 -7.29%
3億7973万
2019年12月31日 +26.11%
4億7887万
2020年3月31日 -10.28%
4億2963万
2020年6月30日 -3.62%
4億1410万
2020年9月30日 +9.51%
4億5349万
2020年12月31日 +0.93%
4億5771万
2021年3月31日 +6.35%
4億8680万
2021年6月30日 +6.51%
5億1851万
2021年9月30日 -3.48%
5億46万
2021年12月31日 -0.27%
4億9911万
2022年3月31日 -5.22%
4億7308万
2022年6月30日 +1.7%
4億8113万
2022年9月30日 -7.99%
4億4269万
2022年12月31日 -7.64%
4億885万
2023年3月31日 -7.26%
3億7917万
2023年6月30日 -7.47%
3億5086万
2023年9月30日 -4.11%
3億3645万
2023年12月31日 +5.57%
3億5518万
2024年3月31日 -3.56%
3億4253万
2024年6月30日 -9.82%
3億890万
2024年9月30日 -0.54%
3億722万
2024年12月31日 -5.4%
2億9062万
2025年3月31日 +4.76%
3億444万
2025年6月30日 -5.44%
2億8789万
2025年9月30日 +3.95%
2億9925万
2025年12月31日 -3.63%
2億8838万
2026年3月31日 +34.28%
3億8723万

個別

2013年3月31日
2億3835万
2013年6月30日 +2.31%
2億4384万
2013年9月30日 +7.67%
2億6256万
2013年12月31日 -3.11%
2億5440万
2014年3月31日 -0.78%
2億5241万
2014年6月30日 -6.24%
2億3667万
2014年9月30日 +11.96%
2億6497万
2014年12月31日 -7.51%
2億4506万
2015年3月31日 -0.14%
2億4472万
2016年3月31日 +60.92%
3億9379万
2017年3月31日 -25.72%
2億9252万
2018年3月31日 -96.81%
932万
2019年3月31日 -14.65%
795万
2020年3月31日 +218.38%
2532万
2021年3月31日 +67.44%
4240万
2022年3月31日 +0.76%
4272万
2023年3月31日 -23.55%
3266万
2024年3月31日 +62.54%
5309万
2025年3月31日 -12.27%
4658万
2026年3月31日 -23.29%
3573万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
a.商品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
ただし、解凍機については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
b.原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
車両運搬具 3年
工具、器具及び備品 3~9年2026/06/23 15:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
投資活動によるキャッシュ・フローは、625百万円の支出となりました。
主な内訳は、投資有価証券の取得による支出822百万円、有形固定資産の取得による支出326百万円、無形固定資産の取得による支出112百万円、投資有価証券の償還による収入670百万円が生じたことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2026/06/23 15:30
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他の関係会社有価証券
投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法を採用しております。2026/06/23 15:30

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