ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 517万
2013年9月30日 +39.95%: 723万
2013年12月31日 -7.89%: 666万
2014年3月31日 -0.96%: 660万
2014年6月30日 ±0%: 660万
2014年9月30日 -9.09%: 600万
2014年12月31日 -9.98%: 540万
2015年3月31日 -9.92%: 486万
2015年6月30日 +4.4%: 508万
2015年9月30日 -10.23%: 456万
2015年12月31日 -10.37%: 408万
2016年3月31日 -21.48%: 321万
2016年6月30日 +81.31%: 582万
2016年9月30日 -8.3%: 533万
2016年12月31日 -8.04%: 490万
2017年3月31日 -8.72%: 448万
2017年6月30日 -4.06%: 429万
2017年9月30日 +78.13%: 765万
2017年12月31日 -8.15%: 703万
2018年3月31日 +27.08%: 893万
2018年6月30日 +22.03%: 1090万
2018年9月30日 -6.02%: 1024万
2018年12月31日 +30.25%: 1334万
2019年3月31日 -7.11%: 1239万
2019年6月30日 -19.45%: 998万
2019年9月30日 -11.27%: 886万
2019年12月31日 -8.34%: 812万
2020年3月31日 -9.05%: 738万
2020年6月30日 -9.73%: 666万
2020年9月30日 -10.35%: 597万
2020年12月31日 +9.37%: 653万
2021年3月31日 -11.53%: 578万
2021年6月30日 -18.95%: 468万
2021年9月30日 -12.8%: 408万
2021年12月31日 +12.3%: 459万
2022年3月31日 +50.54%: 691万
2022年6月30日 -11.69%: 610万
2022年9月30日 +3.21%: 630万
2022年12月31日 +178.21%: 1753万
2023年3月31日 +10.37%: 1934万
2023年6月30日 +12.66%: 2179万
2023年9月30日 -9.56%: 1971万
2023年12月31日 +1.83%: 2007万
2024年3月31日 -6.47%: 1877万
2024年6月30日 -6.92%: 1747万
2024年9月30日 -6.67%: 1631万
2024年12月31日 -7.16%: 1514万
2025年3月31日 -7.7%: 1397万
2025年6月30日 -8.35%: 1281万
2025年9月30日 +1.29%: 1297万
2025年12月31日 +40.73%: 1826万
2026年3月31日 +24.04%: 2265万

個別

2013年3月31日: 517万
2014年3月31日 +27.67%: 660万
2015年3月31日 -26.28%: 486万
2016年3月31日 -34.05%: 321万
2017年3月31日 +39.56%: 448万
2018年3月31日 +99.46%: 893万
2019年6月30日 +11.77%: 998万
2020年6月30日 -33.23%: 666万
2021年6月30日 -29.69%: 468万
2022年6月30日 +30.2%: 610万
2023年6月30日 +257.02%: 2179万
2024年6月30日 -19.82%: 1747万
2025年6月30日 -26.7%: 1281万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)

			(単位:千円)
減価償却費	85,418	897	86,315
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	139,370	-	139,370

当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)

			(単位:千円)
減価償却費	103,335	477	103,812
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	144,341	-	144,341

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2025/09/22 9:28

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
a 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
c 原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～15年
工具、器具及び備品 2年～12年2025/09/22 9:28

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない共用資産に係るものであります。

2025/09/22 9:28

#4 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資については、解析能力の増強や研究開発の加速、基幹業務の効率化を目的とした設備投資を実施しております。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度の設備投資の総額は、149,900千円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。

2025/09/22 9:28

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/09/22 9:28

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2年～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/09/22 9:28