構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年12月31日
- 1030万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 1億2500万
- 2016年12月31日 +30.04%
- 1億6256万
- 2017年12月31日 +9.43%
- 1億7789万
- 2018年12月31日 -12.62%
- 1億5544万
- 2019年12月31日 -6.95%
- 1億4464万
- 2020年12月31日 +58.75%
- 2億2962万
- 2021年12月31日 -13.55%
- 1億9851万
- 2022年12月31日 -17.5%
- 1億6378万
- 2023年12月31日 -4.49%
- 1億5642万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2024/03/29 9:40
3.固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物 2年～50年構築物 3年～30年機械及び装置 2年～17年車両運搬具 2年～6年工具、器具及び備品 2年～15年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。