サイバーリンクス（3683）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2019年12月31日: 6億3177万
2020年3月31日 +26.96%: 8億208万
2020年6月30日 -13.54%: 6億9351万
2020年9月30日 +1.2%: 7億182万
2020年12月31日 -7.49%: 6億4924万
2021年3月31日 -20.59%: 5億1553万
2021年6月30日 -20.41%: 4億1032万
2021年9月30日 +27.1%: 5億2150万
2021年12月31日 -26.18%: 3億8496万
2022年3月31日 -55.06%: 1億7300万
2022年6月30日 -44.51%: 9600万
2022年9月30日 +23.96%: 1億1900万
2022年12月31日 +152.1%: 3億
2023年3月31日 -22.33%: 2億3300万
2023年6月30日 -39.06%: 1億4200万
2023年9月30日 +10.56%: 1億5700万
2023年12月31日 +94.9%: 3億600万
2024年3月31日 -53.59%: 1億4200万
2024年6月30日 +9.86%: 1億5600万
2024年9月30日 +33.97%: 2億900万
2024年12月31日 +29.19%: 2億7000万
2025年3月31日 -22.59%: 2億900万
2025年6月30日 +93.3%: 4億400万
2025年9月30日 +39.11%: 5億6200万
2025年12月31日 -26.16%: 4億1500万

個別

2012年12月31日: 8115万
2013年9月30日 +6.21%: 8619万
2013年12月31日 +24.41%: 1億724万
2014年3月31日 +76.08%: 1億8883万
2014年6月30日 +33.98%: 2億5300万
2014年9月30日 +25.39%: 3億1725万
2014年12月31日 -28.42%: 2億2708万
2015年3月31日 -25.68%: 1億6877万
2015年6月30日 +9.5%: 1億8480万
2015年9月30日 +27.08%: 2億3484万
2015年12月31日 -7.65%: 2億1687万
2016年3月31日 +11.52%: 2億4186万
2016年6月30日 -7.69%: 2億2327万
2016年9月30日 +83.04%: 4億868万
2016年12月31日 -44.29%: 2億2765万
2017年3月31日 -1.58%: 2億2405万
2017年6月30日 +14.78%: 2億5716万
2017年9月30日 +42.3%: 3億6595万
2017年12月31日 -44.71%: 2億232万
2018年3月31日 +28.79%: 2億6057万
2018年6月30日 +38.55%: 3億6103万
2018年9月30日 +42.57%: 5億1471万
2018年12月31日 -32.69%: 3億4645万
2019年3月31日 +60.03%: 5億5442万
2019年6月30日 -35.78%: 3億5603万
2019年9月30日 -6.29%: 3億3365万
2019年12月31日 +35.42%: 4億5183万
2020年12月31日 +16.01%: 5億2417万
2021年12月31日 -54.2%: 2億4005万
2022年12月31日 +10.39%: 2億6500万
2023年12月31日 -20.75%: 2億1000万
2024年12月31日 +14.29%: 2億4000万
2025年12月31日 -19.17%: 1億9400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 総平均法
b 仕掛品
個別法
2026/03/26 15:39
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末の総資産は15,791百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,239百万円増加しました。
流動資産は、1,802百万円の増加となりました。これは主に、契約資産が739百万円、現金及び預金が615百万円、仕掛品が145百万円、売掛金が122百万円増加したことによるものです。
固定資産は、437百万円の増加となりました。これは主に、取得等によりソフトウエアが355百万円、投資その他の資産のその他に含まれる長期前払費用が271百万円、土地が134百万円、繰延税金資産が70百万円増加したことと、本勘定への振替等によりソフトウエア仮勘定が411百万円、償却等によりのれんが42百万円減少したことによるものです。
2026/03/26 15:39
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
(2) デリバティブ取引等の評価基準及び評価方法
時価法
(3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①商品・原材料
総平均法2026/03/26 15:39