有価証券報告書-第8期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
電子記録債権の表示方法は、従来、貸借対照表上、「受取手形」(前事業年度510百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より、「電子記録債権」(当事業年度3,625百万円)として表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において営業外収益の「その他」に含めておりました「補助金収入」(前事業年度9百万円)については、重要性が増したため、当事業年度より「補助金収入」(当事業年度108百万円)として表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました営業外費用の「シンジケートローン手数料」(前事業年度40百万円)については、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」(当事業年度22百万円)に含めて表示しております。