ジャパンディスプレイ（6740）ののれんの推移 - 四半期

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【期間】

連結

2013年3月31日: 1100万
2013年12月31日 +999.99%: 226億3200万
2014年3月31日 -2.28%: 221億1500万
2014年6月30日 +0.25%: 221億7100万
2014年9月30日 -1.98%: 217億3200万
2014年12月31日 -1.18%: 214億7500万
2015年3月31日 +0.21%: 215億2000万
2015年6月30日 -2.64%: 209億5200万
2015年9月30日 -4.1%: 200億9200万
2015年12月31日 -2.2%: 196億5000万
2016年3月31日 -8.53%: 179億7400万
2016年6月30日 +1.94%: 183億2200万
2016年9月30日 -3.18%: 177億3900万
2016年12月31日 -2.83%: 172億3700万
2017年3月31日 -7.74%: 159億300万
2017年6月30日 -3.25%: 153億8600万
2017年9月30日 -3.37%: 148億6800万
2017年12月31日 -3.48%: 143億5000万
2018年3月31日 -3.61%: 138億3200万
2018年6月30日 -3.68%: 133億2300万
2018年9月30日 -3.71%: 128億2900万
2018年12月31日 -3.84%: 123億3600万
2019年3月31日 -29.35%: 87億1600万
2019年6月30日 -4.16%: 83億5300万
2019年9月30日 -4.35%: 79億9000万
2019年12月31日 -4.56%: 76億2600万
2020年3月31日 -4.76%: 72億6300万
2020年6月30日 -5%: 69億
2020年9月30日 -5.26%: 65億3700万
2020年12月31日 -5.55%: 61億7400万
2021年3月31日 -91.09%: 5億5000万
2021年6月30日 -6.36%: 5億1500万
2021年9月30日 -6.6%: 4億8100万
2021年12月31日 -7.07%: 4億4700万
2022年3月31日 -7.83%: 4億1200万
2022年6月30日 -8.25%: 3億7800万
2022年9月30日 -9.26%: 3億4300万
2022年12月31日 -9.91%: 3億900万
2023年3月31日 -11%: 2億7500万
2023年6月30日 -12.73%: 2億4000万

個別

2014年3月31日: 57億3000万
2015年3月31日 -9.08%: 52億1000万
2016年3月31日 -10%: 46億8900万
2017年3月31日 -11.11%: 41億6800万
2018年3月31日 -12.5%: 36億4700万
2019年3月31日 -100%: 0
2020年3月31日: 0

有報情報

#1 企業結合等関係、四半期連結財務諸表（連結）

のれん以外の無形固定資産に配分された金額、償却方法及び償却期間
(1)無形固定資産の内訳、配分された金額
特許権 977百万円
(2)償却方法及び償却期間
8年間にわたる均等償却2023/11/13 15:04

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループでは、以下の資産グループについて減損損失を計上致しました。

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
建物及び構築物	東浦エンジニアリングセンター愛知県知多郡東浦町	3
-	のれん、その他無形固定資産	本社東京都港区	310
合計			9,185

原則として事業用資産については管理会計上の区分を基礎とし、製造工程等の関連性を加味してグルーピングしておりますが、遊休状態の資産については他の資産グループから独立したキャッシュ・フローを生み出す単位として個別にグルーピングしています。また、のれん及び共用資産については、関連する事業用資産を含むより大きな単位でグルーピングを行っております。
事業用資産、のれん及び共用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、主に液晶事業の収益性が低下したことにより当第2四半期連結累計期間において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額9,172百万円(主としてその他投資その他の資産7,106百万円及び機械装置及び運搬具652百万円)を特別損失に計上いたしました。

2023/11/13 15:04