ヨシックス HD（3221）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2014年3月31日: 10億3051万
2014年9月30日 +6.47%: 10億9714万
2014年12月31日 +2.52%: 11億2480万
2015年3月31日 +0.89%: 11億3479万
2015年6月30日 +4.69%: 11億8804万
2015年9月30日 +3.92%: 12億3463万
2015年12月31日 +3.58%: 12億7877万
2016年3月31日 -0.52%: 12億7217万
2016年6月30日 +3.35%: 13億1473万
2016年9月30日 +4.89%: 13億7908万
2016年12月31日 +2.74%: 14億1690万
2017年3月31日 +2.69%: 14億5496万
2017年6月30日 +4.05%: 15億1393万
2017年9月30日 +10.08%: 16億6653万
2017年12月31日 +5.67%: 17億6104万
2018年3月31日 +2.04%: 17億9702万
2018年6月30日 +4.79%: 18億8311万
2018年9月30日 +2.32%: 19億2676万
2018年12月31日 +2.74%: 19億7963万
2019年3月31日 -2.38%: 19億3261万
2019年6月30日 +1.07%: 19億5337万
2019年9月30日 +2.22%: 19億9679万
2019年12月31日 +1.48%: 20億2644万
2020年3月31日 +10.95%: 22億4826万
2020年6月30日 -0.9%: 22億2807万
2020年9月30日 +2.83%: 22億9117万
2020年12月31日 -2.29%: 22億3874万
2021年3月31日 -82.8%: 3億8514万
2022年3月31日 -4.17%: 3億6908万
2023年3月31日 -4.34%: 3億5305万

有報情報

#1 事業等のリスク

当社グループは、店舗の出店については、主に賃借物件となっております。物件の賃借については契約上、賃借時に差入保証金を預け入れることが通常であるため、総資産に占める割合が高くなっております。
今後の経済情勢に伴い、賃貸人の経営状況によっては当該店舗における営業の継続に支障をきたすとともに、退店時に差入保証金の一部及び全額が返還されない可能性があります。また当社グループの都合により中途解約をした場合におきましても、契約上差入保証金の一部及び全額が返還されない可能性があります。更に店舗の新規出店、賃借する建物の老朽化等にともない店舗を移転せざるを得ない場合、既存店舗の賃借の更新を行う場合において、景気の変動等により賃料相場が上昇し、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
(11) 商標権について

2025/06/20 15:32

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:10年～32年
(ロ) 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/20 15:32

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	884	千円	438	千円
その他	2,168	千円	3,018	千円

2025/06/20 15:32

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	3,565	千円	3,688	千円
その他	3,162	千円	136	千円

2025/06/20 15:32

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

事業部	用途	種類	店舗数
飲食事業	店舗設備	建物等	9店舗

(減損損失の認識に至った経緯)
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を認識しております。

2025/06/20 15:32

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(固定資産)
固定資産につきましては前連結会計年度末に比べ526百万円増加し、4,205百万円となりました。これは主に建物及び構築物が428百万円増加したことによるものであります。
(流動負債)

2025/06/20 15:32

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:10年～32年

2025/06/20 15:32

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物:10年～32年

2025/06/20 15:32