ヨシックス HD(3221)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2013年3月31日
- 10億9446万
- 2014年3月31日 -5.84%
- 10億3051万
- 2015年3月31日 +10.12%
- 11億3479万
- 2016年3月31日 +12.11%
- 12億7217万
- 2017年3月31日 +14.37%
- 14億5496万
- 2018年3月31日 +23.51%
- 17億9702万
- 2019年3月31日 +7.55%
- 19億3261万
- 2020年3月31日 +16.33%
- 22億4826万
- 2021年3月31日 -82.87%
- 3億8514万
- 2022年3月31日 -4.17%
- 3億6908万
- 2023年3月31日 -4.34%
- 3億5305万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、店舗の出店については、主に賃借物件となっております。物件の賃借については契約上、賃借時に差入保証金を預け入れることが通常であるため、総資産に占める割合が高くなっております。2025/06/20 15:32
今後の経済情勢に伴い、賃貸人の経営状況によっては当該店舗における営業の継続に支障をきたすとともに、退店時に差入保証金の一部及び全額が返還されない可能性があります。また当社グループの都合により中途解約をした場合におきましても、契約上差入保証金の一部及び全額が返還されない可能性があります。更に店舗の新規出店、賃借する建物の老朽化等にともない店舗を移転せざるを得ない場合、既存店舗の賃借の更新を行う場合において、景気の変動等により賃料相場が上昇し、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
(11) 商標権について - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:10年~32年
(ロ) 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/20 15:32 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/06/20 15:32
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 884 千円 438 千円 その他 2,168 千円 3,018 千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/20 15:32
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 3,565 千円 3,688 千円 その他 3,162 千円 136 千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 15:32
(減損損失の認識に至った経緯)事業部 用途 種類 店舗数 飲食事業 店舗設備 建物等 9店舗
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を認識しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2025/06/20 15:32
固定資産につきましては前連結会計年度末に比べ526百万円増加し、4,205百万円となりました。これは主に建物及び構築物が428百万円増加したことによるものであります。
(流動負債) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ) 有形固定資産2025/06/20 15:32
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:10年~32年 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/20 15:32
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物:10年~32年