- 資料
- 有報資料
- 大量保有(5%ルール)
- 法人情報
- 4120001070786
- Link
減価償却費
連結
- 2017年9月30日
- 1億9300万
- 2018年9月30日 +17.62%
- 2億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)セグメント負債の調整額△65百万円は、セグメント間取引消去であります。2018/12/21 16:12
(4)減価償却費の調整額△43百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額△43百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/12/21 16:12 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2018/12/21 16:12
前事業年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 当事業年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日) 退職給付費用 194 〃 76 〃 減価償却費 3,147 〃 3,944 〃 研究開発費 8,499 〃 9,804 〃 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/12/21 16:12
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成29年9月30日) 当事業年度(平成30年9月30日) 役員退職慰労引当金 219 〃 233 〃 減価償却費 167 〃 69 〃 棚卸資産評価損 223 〃 9 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/12/21 16:12
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年9月30日) 当連結会計年度(平成30年9月30日) 連結納税適用に伴う時価評価益 - 〃 113 〃 減価償却費 167 〃 69 〃 棚卸資産評価損 223 〃 48 〃
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況と主な内容は次のとおりであります。2018/12/21 16:12
営業活動により獲得したキャッシュ・フローは、113億85百万円(前年同期比4.5%減)となりました。これは、主に税金等調整前当期純利益70億99百万円、減価償却費74億31百万円及び法人税等の支払額68億81百万円によるものであります。
投資活動により使用したキャッシュ・フローは、135億95百万円(前年同期比25.6%増)となりました。これは、主に有形固定資産の取得による支出65億56百万円、無形固定資産の取得による支出44億53百万円及び関係会社株式の取得による支出13億24百万円によるものであります。