デジタルプラス（3691）の建物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年9月30日
- 1358万
- 2014年6月30日 -36.93%
- 856万
- 2014年9月30日 -19.52%
- 689万
- 2014年12月31日 -12.61%
- 602万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 1億1879万
- 2015年6月30日 +11.46%
- 1億3240万
- 2015年9月30日 -2.24%
- 1億2943万
- 2015年12月31日 -2.94%
- 1億2562万
- 2016年3月31日 -3.03%
- 1億2181万
- 2016年6月30日 -2.82%
- 1億1838万
- 2016年9月30日 -3.34%
- 1億1442万
- 2016年12月31日 -1.63%
- 1億1256万
- 2017年3月31日 -2.72%
- 1億950万
- 2017年6月30日 -3.37%
- 1億581万
- 2017年9月30日 +2.87%
- 1億885万
- 2017年12月31日 -3.5%
- 1億504万
- 2018年3月31日 -3.45%
- 1億141万
- 2018年6月30日 -4.18%
- 9717万
- 2018年9月30日 -90.74%
- 899万
- 2018年12月31日 +3.2%
- 928万
- 2019年3月31日 +234.85%
- 3108万
- 2019年6月30日 -2.62%
- 3026万
- 2019年9月30日 -21.53%
- 2375万
- 2019年12月31日 -2.41%
- 2318万
- 2020年3月31日 -2.47%
- 2260万
- 2020年6月30日 -2.53%
- 2203万
- 2020年9月30日 -100%
- 0
- 2020年12月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 0
- 2021年6月30日
- 0
- 2021年9月30日
- 0
- 2021年12月31日
- 0
- 2022年3月31日
- 0
- 2022年6月30日
- 26万
- 2022年9月30日 +123.19%
- 58万
個別
- 2013年9月30日
- 1358万
- 2014年9月30日 -49.25%
- 689万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 1億1903万
- 2016年9月30日 -10.86%
- 1億610万
- 2017年9月30日 -12.12%
- 9324万
- 2018年9月30日 -98.38%
- 151万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 2375万
- 2020年9月30日 -100%
- 0
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.日本基準に基づく金額を記載しております。2025/12/24 16:48
3.建物は賃借物件であり、年間賃借料は26,466千円であります。
4.帳簿価額のうち「その他」は、主としてソフトウエアであります。 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 借手としてのリース2025/12/24 16:48
当社グループは、借手として、主に本社及び営業拠点に係る建物及び構築物を賃借しています。建物及び構築物のリース契約期間は1～3年であり、契約期間終了後に同じ期間リースを延長するオプションが含まれている契約もあります。
なお、リース契約によって課されている重要な制限(追加借入及び追加リースに関する制限等)はありません。 - #3 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ① 取得原価2025/12/24 16:48
② 減価償却累計額及び減損損失累計額(単位:千円) 建物及び構築物 工具器具及び備品 合計 2023年10月1日 9,162 6,542 15,705
③ 帳簿価額(単位:千円) 建物及び構築物 工具器具及び備品 合計 2023年10月1日 △9,162 △6,542 △15,705 - #4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 資産除去債務2025/12/24 16:48
賃借契約終了時に原状回復義務のある賃借事務所・建物等の原状回復コスト見込額について、各物件の状況を個別に勘案して将来キャッシュ・フローを見積り、資産除去債務を認識しております。これらの費用の金額や支払時期の見積りは、現在の事業計画等に基づくものであり、将来の事業計画等により今後変更される可能性があります。
株主優待引当金 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/12/24 16:48
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
