有報情報

#1 注記事項、提出会社及び連動子会社の最近の財務諸表（連結）

定率法によっております。
但し、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/09/16 15:01

#2 貸借対照表、提出会社及び連動子会社の最近の財務諸表（連結）

(単位:千円)

	第6期(平成21年6月30日)	第7期(平成22年3月31日)	第8期(平成23年3月31日)	第9期(平成24年3月31日)
有形固定資産
建物	11,729	11,729	11,714	11,714
減価償却累計額	△5,698	△6,967	△8,459	△9,502
建物(純額)	6,030	4,761	3,254	2,212
工具、器具及び備品	84,106	84,106	85,745	100,680

(単位:千円)

2014/09/16 15:01

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

3.固定資産の減価償却の方法

	有形固定資産		定率法によっております。
			但し、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 3～15年工具、器具及び備品 4～20年
	無形固定資産		定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3～5年)による定額法を採用しております。

4.キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲

2014/09/16 15:01