- 3694
- 2026/08/27
- 時価
- 236億円
- PER 予
- 20.77倍
- 2015年以降
- 19.7-6737.5倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.5倍
- 2015年以降
- 2.34-49.62倍
(2015-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 12.05%
- ROA 予
- 9.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2020年3月31日
- 2141万
- 2021年3月31日 +7.66%
- 2305万
個別
- 2020年3月31日
- 2090万
- 2021年3月31日 ±0%
- 2090万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2021/06/30 12:47
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 賞与引当金繰入額 57,221 〃 62,433 〃 役員賞与引当金繰入額 20,913 〃 23,054 〃 研究開発費 1,938,335 〃 1,134,573 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
イ.商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.仕掛品
個別法による原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~15年
機械装置及び運搬具 4年~7年2021/06/30 12:47 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2021/06/30 12:47